マイホームの住み替えで資金計画をしっかり立てていないと、お金が足りず慌ててしまうこともあります。
住み替えには物件の購入費用の他にもさまざまな諸費用がかかるため、事前に把握しておくことが大切です。
そこで今回は、資金計画を立てる際のポイントや注意点を解説します。
住み替えの資金計画を立てるときに確認したい金額
マイホームの住み替えで動くお金にはさまざまなものがありますが、そのなかでもとくに把握してほしい金額は「住宅ローン残債」です。
不動産を売却する際には抵当権を抹消する必要がありますが、オーバーローンの場合はそれらが許可されません。
住宅ローン残債は、借り入れをおこなった金融機関のwebサイトや残高証明書で確認できます。
オーバーローンか判断するには、想定される売却価格を把握することも重要です。
資金計画を立てる際は売却価格を少し低めに設定することで、値下げしなくてはならなくなったときも柔軟に対応できます。
また、住み替えに使える自己資金もしっかりと確認しておきましょう。
想定していたより売却価格が低くなり、住み替える際に自己資金から出さなければならない場合もあります。
住み替えにおける資金計画のポイント
住み替えで新たに住宅を購入する際は、住宅ローンの返済額を無理のない範囲で設定するようにしましょう。
住宅ローンの借り入れ額を決めるときに、多くの方は今の年収を参考することがほとんどですが、その金額で退職後も返済し続けられるでしょうか。
年金や貯金だけでは返済が困難な場合もあるため、購入資金の借り入れ期間や金額は将来を基準に考えることをおすすめします。
目安は借り入れ期間が65歳まで、年間返済額が年収の25%ほどです。
また、自己資金を設定する際は生活予備費を残しておくこともポイントのひとつとして挙げられます。
失業や事故、病気などでまとまった資金が必要なときに、生活費の3か月から6か月分の予備費があれば安心でしょう。
住み替えパターンで異なる資金計画の注意点
住み替えには「買い先行」と「売り先行」がありますが、それぞれ注意点が異なります。
買い先行はダブルローンになる可能性が高いため、それらを踏まえたうえで資金計画を立てることが大切です。
一方、売り先行は引っ越しまでに物件が決まらなければ、仮住まいの費用が嵩みます。
引っ越しも2度おこなう必要があるため、手間がかかるでしょう。
まとめ
マイホームの住み替えは、住宅ローンの残高・売却価格・自己資金を事前に把握して資金計画を立てることをおすすめします。
物件購入時にローンを組む場合は、将来を見据えて金額や期間を設定することが大切です。
住み替えパターンによってそれぞれメリット・デメリットがあるので、状況に合わせて最良の選択をしましょう。
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