急な転勤が決まったとき、マイホームを所有している方はその対応に迷われることも多いと思います。
転勤を断ることは難しいため、マイホームを手放す方法やそのまま住み続ける方法について考える必要があるのではないでしょうか。
今回は、転勤時のマイホームに関する選択肢にはどのようなものがあるのかをご紹介します。
転勤でマイホームを売却する選択肢について
マイホームを手放すのは抵抗があると思いますが、転勤期間が未定で今住んでいる場所に戻ってこられる保証がないのであれば、売却するのがベストな選択肢です。
もちろん家族の意向にもよりますが、戻ってこられるかわからない状態で、家の維持管理にかかる諸費用や税金を支払い続けるのはおすすめできません。
ただし、住宅ローン残高がある場合は一括返済し、抵当権を抹消してからでないと売却するのは難しいでしょう。
マイホームを売却した金額がローン残高を上回らなかった場合は、自己資金を用意するか住み替えローンを利用する必要があります。
まずはマイホームがいくらで売却できるのか、査定を依頼してみましょう。
転勤でマイホームを賃貸に出す選択肢について
マイホームを手放したくない場合や、数年で戻ってくることがわかっている場合は、賃貸に出すことも検討してみましょう。
人が住んでいない状態のまま放置するよりも劣化しにくいことや、家賃収入を住宅ローン返済に充てられることなどがメリットです。
契約の種類には普通借家契約と定期借家契約がありますが、この場合は貸し出す期間が決まっている定期借家契約を選ぶことをおすすめします。
ただし、予定が変わって契約期間が終了するより早く転勤先から戻ることになってしまった場合、一時的に別の住居を探さなければならないので注意が必要です。
転勤でマイホームを手放さずに単身赴任をする選択肢について
家族の負担を最小限に抑えたい場合は、単身赴任を選択することも検討しましょう。
子どもの年齢によっては学校への影響も考える必要があるため、家族でしっかり話し合って決めることが大切です。
家族がそのままマイホームに住み続けるのであれば、住宅ローン控除も継続されます。
ただし、二重生活になることで経済的な負担が大きくなり、家計を圧迫するようであればおすすめできません。
単身赴任先での家賃補助があれば負担が少なくて済むため、まずは確認してみてはいかがでしょうか。
まとめ
マイホームを所有していて転勤になってしまったときは、売却・賃貸・単身赴任などいくつかの選択肢があります。
それぞれのメリットとデメリットをしっかり比較したうえで、自分たちの場合はどの方法を選択するのがベストなのか、よく考えてみると良いでしょう。
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