マイホームの購入を検討されている方のなかには、いくらくらいの不動産が買えるのかわからない方も多いかもしれません。
そのような場合に目安のひとつとなるのが、年収の金額です。
今回は、年収と不動産購入の予算との関係や、年収から考える予算の計算方法・住宅ローンの返済比率を解説します。
年収と不動産購入時に必要な予算の関係
一般的に、不動産購入に必要な予算の目安は、年収の5～7倍だといわれています。
年収が500万円であれば2,500～3,500万円、年収が1,000万円の場合には5,000～7,000万円が標準的な予算です。
これは、実際に不動産を購入する際に融資を受ける住宅ローンの借入可能額とおおよそ同じですが、住宅ローン金利の上下によっても変わります。
また、不動産購入に必要となる予算には、住宅ローンだけでなく最初に支払う頭金も必要です。
この頭金として準備するのは、不動産価格の20％程度が理想的とされています。
頭金だけでなく手数料などの諸費用にも不動産価格の10％程度がかかるため、契約に必要な自己資金を合計すると、不動産価格の30％程度を用意しなければなりません。
年収から考える不動産購入時に必要な予算の計算方法
基本的な不動産購入の予算は「頭金+住宅ローンの借入可能額」で計算されます。
頭金は、現在の貯金額や親からの援助などを考慮して、無理のない範囲で出せる金額を考えましょう。
また、住宅ローンの借入可能額は、年収と返済額との比率「返済負担率」から標準的な金額が求められます。
この返済負担率の計算式は「世帯年収の手取り金額×20～25％」です。
実際に融資をおこなう金融機関が設定している住宅ローン融資額の上限は、金融機関やプランによっても変わります。
しかし、返済負担率が25％を超過すると返済がうまくいかなくなるケースも増えるため、注意してください。
住宅ローンの年間返済額をシミュレーションすると、年収500万円で100～125万円、年収1,000万円で200～250万円となります。
不動産購入時に考えたい住宅ローンの返済比率
住宅ローンの返済比率とは、年収において年間返済金額が占める割合のことです。
返済比率は「年間の返済金額÷年収」で求められ、無理のない返済を考えると、世帯年収の25％を目安として年間の返済金額を設定するのが一般的です。
ただし、どのご家庭も世帯年収の25％を住宅ローンの返済にあてて問題がないとは言い切れません。
たとえば、受験をする予定のある子どもや介護を必要とする高齢者がいる場合には、学費で出費が増えたり介護によって収入が減ったりすることも考えられます。
そのため、こうしたケースでは住宅ローンの返済比率を25％よりも低く抑える必要があるでしょう。
まとめ
一般的に、不動産購入に必要な予算は年収の5～7倍とされています。
また、住宅ローンの借入可能額は、返済負担率が25％以下となるように設定しましょう。
このほかにも、住宅ローンの返済比率は30％程度とするのが一般的ですが、進学や介護などほかの出費も考えて、無理のない返済ができる金額としてください。
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