新築のマイホームを購入したい方に向けて、ハザードマップをテーマにご紹介します。
ハザードマップとはどういったものか、不動産を売却するときに水害ハザードマップの説明が義務化されたことも解説していきます。
マイホームを購入するときの参考にしてみてくださいね。
マイホームの購入に必須？ハザードマップとは？
ハザードマップとは、地域ごとに自然災害のリスクを予想して地図にしたもので、マイホームの購入前に調べておくと安心です。
自然災害とは洪水や津波などの水害、地震や火山の噴火などの災害があります。
避難経路なども示した地図は防災マップといわれ、合わせて持っておくと安心です。
国土交通省のホームページを検索すると、お住まいの地域のものが見られるので調べてみましょう。
ハザードマップは、災害ごとにわけて利用します。
洪水のリスクがわかるものでは、浸水の深さによって、色が分けられています。
同じように川が近くにあっても深さが違うので、注意して見ておきましょう。
土砂災害は、崩壊や土石流、地すべりなどの危険なエリアごとに分かれています。
津波のリスクがわかるものでは、浸水が想定されるエリア、深さごとに分けられています。
すべてのハザードマップに、指定緊急避難場所が示されているのでチェックしておきましょう。
具体的な使い方としては、調べたい地域を入力します。
続いて災害の種類を選びますが、複数の災害を選ぶことも可能なので、一度にチェックしてもいいでしょう。
表示された地図をタップすると、災害のレベルなどが見られます。
マイホームの購入にハザードマップは義務化された？
マイホームを購入するときに、ハザードマップの説明が義務化されました。
ただし義務化されたのは水害のハザードマップのみです。
購入、賃貸の契約前に説明するのが義務化されたので、より安心して不動産の購入や賃貸が可能になりました。
不動産会社が浸水リスクや避難場所などを説明してから売却や賃貸を契約します。
台風や豪雨の災害が増えているので、事前に調べておくと安心です。
まとめ
マイホームの購入前に、お住まいの地域の災害リスクを知っておくことが大切です。
地震や水害など、自然災害が増えている日本では、災害に備えておくことで安心して生活していけます。
ぜひ上記の内容を参考に、ハザードマップを活用して安心した生活を送ってみてはいかがでしょうか。
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